カシオ計算機、ユーザーファーストへのバリューチェーン変革

プレスリリース

G-SHOCKのカスタマイズサービス「MY G-SHOCK」を支えるマスターBOM生成エンジン「SPBOM」導入

2022年1月12日
株式会社エクサ

株式会社エクサ(本社:神奈川県横浜市西区みなとみらい、代表取締役 社長執行役員:千田 朋介、以下 エクサ)は、カシオ計算機株式会社(本社:東京都渋谷区本町1-6-2代表取締役 社長 CEO 樫尾 和宏、以下 カシオ計算機)の“G-SHOCK”のカスタマイズサービス『MY G-SHOCK』において、部品構成・組合せを生成するエンジンとして、BOM/BOPを生成ルールで管理する統合BOMソリューション 「SPBOM」を導入しました。

カシオ計算機は、複数のパーツを自由に選択することで、約190万通り※の組み合わせの中から自分好みのG-SHOCKを作ることができるカスタマイズサービス「MY G-SHOCK」を自社WEBサイトにてスタートしました。これを実現する上で必須となったのが、WEBサイトと製造現場をダイレクトにつなぐBTO(Build To Order:受注生産)システムです。カシオ計算機はエクサのSPBOMを導入し、基幹システムで維持管理されている部品表データに対して、シンプルな連携ルールを設定することでコンポーネント(パーツ)構成マスターを自動生成する仕組みを構築。Excelなどを使った手作業による膨大なマスター情報の作成および変更管理が不要となりました。

MY-GSHOCK

又、受注(組み立て)可能なパーツを即座にWEBサイトへ展開することで、MY G-SHOCKサービスにおける新たなユーザー体験を支えています。
※限定カラー“FIRST COLOR”を含むサービス開始時点の組み合わせ数(シングル遊環を選択した場合)

ソリューションと効果

BOM/BOPを生成ルールで管理する統合BOMソリューション 「SPBOM」

ECサイト上においてユーザーが選択する単位であるコンポーネントとその構成要素であるパーツの関係をSPBOMがマスター情報として保持し、基幹システムの部品表データに対して各コンポーネントと関連付けた連携ルールを設定することでコンポーネント構成マスターの自動生成を実現。

  1. 簡易的な設定でマッピングルールの登録を実現
  2. 要件定義から実装フェーズまで4.5か月間の短期間でシステム構築を実現
  3. Excelからの脱却により煩雑な入力や人的ミスの大幅な解消
  4. シンプルに維持管理できる仕組みを構築

カシオ計算機株式会社の概要

創業年月:1957年6月
資本金:485億9,200万円
カシオ計算機株式会社は、「創造 貢献」を経営理念に掲げ、時計、電卓、電子楽器、電子辞書などのコンシューマ向け製品や、法人向けソリューションなどを事業としています。近年は、ウエアラブルデバイスの開発力やセンシング技術を活かし、株式会社アシックスとの共創によるランナー向けパーソナルコーチングサービス「Runmetrix」や、デジタルカメラの技術を応用した医療分野向けカメラなども提供しています。
ホームページ:https://www.casio.com/jp/
MY G-SHOCKホームページ:https://www.casio.com/jp/watches/mygshock/

カシオ計算機株式会社ロゴ

株式会社エクサの概要

設立年月日:1987年10月
資本金:12億5,000万円
株式会社エクサは、日本アイ・ビー・エム株式会社とJFEスチール株式会社を母体とするITサービス会社です。先進技術を活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、上流のコンサルティングから開発・構築、運用・保守までの各種サービスを総合的に提供しています。
ホームページ:https://www.exa-corp.co.jp/

BOM/BOPを生成ルールで管理する統合BOMソリューション「SPBOM」の概要

https://www.exa-corp.co.jp/solutions/manufacturing/spbom.html

寸法など様々なバリエーションを持つ製品の「ものづくり知識(ルール)」を統合的に管理します。生成ルールにより仕様に基づいた製品の製造BOMを、必要に応じて自動生成できるので、事前に用意する製造BOMを80%以上削減した事例もあります。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社エクサ
〒220-8560 神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-5 横浜アイマークプレイス2F
TEL:0120-934-863
E-mail:sol-promo@exa-corp.co.jp

※SPBOMは株式会社エクサの登録商標です。
※その他記載の社名、製品名等は各社の商標または登録商標の場合があります。

※本記事の記載内容は掲載当時のものとなっております。

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