次期仮想化基盤の更改、クラウド・オンプレ・ハイブリッドの選択肢を比較
～VMware、AWS／Azure、Nutanix／OpenShiftなどをアセスメントで選定～

BroadcomによるVMwareの買収とライセンス体系の変更を受け、企業の仮想化基盤を取り巻く環境は大きく変化しています。ライセンス費用の増加をきっかけに、従来のVMware環境を継続するか、別の基盤へ移行するか、見直しを進める企業もあります。
一方、現在はAWS・Azure・Google Cloudなどのパブリッククラウドに加え、Nutanix HCIやOpenShift Virtualizationなど、次期基盤の選択肢が広がっています。
しかし、選択肢が増えたからといって、自社に適した基盤を選びやすくなったわけではありません。
クラウドへの移行が適しているシステムもあれば、オンプレミスに残すべきシステムもあります。また、両者を組み合わせたハイブリッド構成や、既存のVMware環境を継続する方が合理的な場合も考えられます。
今、求められているのは、単に「脱VMwareを進めるかどうか」ではなく、既存資産や運用要件を踏まえ、クラウド・オンプレ・ハイブリッドの選択肢から、自社に適した次期仮想化基盤の構成を見極めることです。

仮想化基盤の更改を検討する際、クラウド・オンプレ・ハイブリッドそれぞれの特徴やメリット・デメリットを調べても、実際に自社の環境へ適用するとなると、判断は簡単ではありません。
例えば、次のような課題があります。

• クラウドへ移行したいが、レガシーOSやネットワーク・セキュリティ要件の制約があり、何を移し、何をオンプレミスに残すべきか決められない
• ライセンス費用を削減できても、移行費用や監視・バックアップ・運用を含めた総コストを比較できない
• 基盤ごとに運用方法や必要なスキルが異なり、移行後の運用負担がどの程度変わるか見通せない
• 業務停止時間やデータ移行、互換性などのリスクを評価できず、移行計画や社内説明を具体化できない
  
  

特に大規模なITインフラを抱える企業では、システムごとに業務重要度や運用要件が異なり、一つの基盤へすべてを集約することが最適とは限りません。
さらに、初期費用を抑えられても、移行後の運用コストが増えたり、新たな技術者の確保や教育が必要になったりする可能性もあります。
こうした状況では、現行環境の構成や既存システムの制約を十分に把握できていないことが、各選択肢の適合性やコスト・運用負担を比較するうえでの障壁となります。
結果として、複数の候補を比較していても、自社に適した構成や移行範囲を判断できず、具体的な更改方針や社内説明に必要な根拠を整理できない状況が生じています。